【会社四季報】 スチュワードシップ基準 (仮)

このブログ自体、不評で泣けるのに輪を掛ける程、PVが無い「会社四季報」シリーズ。すっかりやる気を落として更新していない状況だったのですが、ネタとしては面白いので取り上げてみます。

今回はスチュワードシップコードに注目します。

ざっくり説明を省きますが今後「過去5期の平均の自己資本利益率(ROE)が5%を下回る企業」の経営者は経営責任を追及される可能性が強くなっています。

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  ROE革命について
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  スチュワードシップコードについて

今回は、スチュワードシップコードで何かしら問題視されそうな銘柄を抽出します。条件は以下の通り。

• ROEが3年平均で5%以下
  本来なら5年平均で求めたかったのですが四季報では3年までしか遡れませんでした。
• 外国人持株比率10%以上
  日本の機関投資家には期待していません。奴らは所詮サラリーマン。企業価値向上なんざちっとも興味が無いでしょうし、興味があったらこんな事にはなっていません。そもそも運用している側の企業の方が投資に適していない企業だし「野菜、ヘルシー、ダイエット」と唱えてりゃいいんだよ。
  私は、外国人の機関投資家がスチュワードシップコードに準じて経営者に積極的な対話を行ってくれることを期待しています。そのためにはある程度の保有数が必要でしょう。10%としたのは「会社解散請求権」が発生するからです。スチュワードシップコードを理由に束になって掛かれば相当な嫌がらせになるでしょう。
• 自己資本比率40%以上
  自己資本比率が低い銘柄は、短期でROEを高める手段が少ないので除外しました。既にレバレッジ経営を行っているのかもしれないですし、経営主体が銀行にあるのなら口出ししても効果は少ないでしょう。配当を高めるなり、自社株買いをするにはそれなりの資本が必要な訳です。
• PBR1倍割れ
  PBR1倍割れは、解散基準としてよく取り上げられる指標です。要は会社を清算した方が儲かる状態でして、それって上場している意味ないですよね、と言われても仕方がありません。割安のまま放置されていると言う事は経営責任を追及されても仕方がないでしょう。

スクリーニング条件は以下の通り。

配当性向は確認用。低いようなら配当を重視しろとの対話になるでしょう。

上記の条件で検出してみた所、対象は155社でした。その内、外国人持ち分比率で並び替えた上位20社は以下の通り。

9747 アサツーＤＫ、3606 レナウン、6493 日鍛バルブは、主要株主が外国資本でして、機関投資家ではありませんので除外します。6816 アルパインは主要株主であるアルプス電気の子会社で保有額が大きいので影響は少ないでしょう。半導体関連が多いのですが、これはシクリカル面が強く、専門性が高いので経営者責任は問いにくいかもしれません。

株主還元への対応を宣言した6113 アマダや4901 富士フイルムＨＤが上位にいるのは偶然ではないと言う事でしょう。スチュワードシップコードの影響はあると思っていいんじゃないでしょうか。8140 リョーサンは、配当性向50%を目標として掲げていますね。

と、まあチョイチョイ間引いて面白そうなのを抽出するとですね。

明らかに現金持ち過ぎの割に配当がケチ臭い8184 島忠、業界全体が下降気味であるものの保有現金が余りある8219 青山商事、安定した財務の割に配当性向の低い6820 アイコム、9076 セイノーHDあたりは対話がいつ始まってもおかしくない状況かと思われます。

結構、興味深い検出内容じゃないでしょうか =)。こんな訳あり銘柄が155社もあるんだから凄い話だわな。