次のNISA枠に備えて年率5%の投資アイディアを更新してみます。組入れ条件は年率5%の投資アイディアまとめページを参考にしてください。
と言う事でピックアップしました。配当利回りは21.12.30終値。
- ハードオフコーポレーション[2674]
配当利回り 4.74%。月次あり。
リユース店舗を展開。FC展開。メルカリなどの多彩な中古市場の広がりで影響力を落としている感あり。リアル店舗の強みを活かした展開に期待。
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相変わらずの高配当を持続。月次好調。FC展開なので財務を急変させることは少ない。前期はM&Aの影響で店舗数を大きく増加させたが、今期は緩やかな出店に留まっている模様。いずれにしても退店より出店数が増えているのは今後の展開に期待が持てる。
リユース業界全体はまだまだ伸びる余地があるセクターとして注目している。 - ビーピー・カストロール[5015]
配当利回り 4.91%。
自動車に使われる潤滑油大手。高利益率を誇る。
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業績連動型の配当方針より減配予想も利回り4%以上となおも高配当。直近では原油高が続き、今後の経営に影響を及ぼす可能性。
財務より有形固定資産をほとんど持っていないことから、生産は委託のみで親会社のライセンスにより安定した収益を叩き出しているのがわかる。在庫評価は原油安による影響は受けにくいだろう。値上げこそあるものの値下げすることは考えにくい。
親会社のカストロールはこのまま上場させつづけていく必要を感じているのだろうか。日本オラクルと同じ経営スタイルを感じる。 - 中電工[1941]
配当利回り 4.89%。
中国電力向け電気工事主体。安定配当続く。同業他社は九州電力系の1959九電工、東京電力系の1942関電工、関西電力系の1944きんでん、中部電力系の1946トーエネック、東北電力系の1934ユアテックあたり。
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コロナの影響を受けるも配当は維持。 - アルインコ[5933]
配当利回り 4.07%。優待有。
建設足場製造大手。新型足場を軸に成長中。事業PFに足場レンタルがあり利益率を落とす要因に。M&Aによる成長意欲が強い。
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コロナで特需があった健康器具が一服。鉄鋼などの原料高により値上げを急ぐ。なおもM&Aに積極的。
今期、プリント基板製造会社をM&A。理由は、系列に基板実装を行っている会社とのシナジーと製造業の本国回帰による需要増をあげていた。過去、プリント基板は競合が乱立し過当競争のひとつとして考えられてきたが、製造拠点は中国へ移転してしまい、日本には製造拠点が残っていないことを示唆。今後の需要に期待したい。
なお価格転嫁は随時行っているが、値上げによる影響は半年程度掛かるとの見通し。足場製造は高い利益率から競争優位性があり、原料高が落ち着いても値下げには至りにくいのではないかとみている。 - 信和[3447]
配当利回り 4.73%。
建設向け足場製造。旧型の足場の置き換えを狙って成長中。海外戦略が成長の鍵。
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ECなどの物流需要を受け、倉庫施設からの売上を伸ばしている。同業のアルインコより状況が良いのは足場専業であるからかと思われる。今期増配予定。
- センチュリー２１・ジャパン[8898]
配当利回り 4.46%。
不動産仲介業の仲介。FC展開。センチュリー21という看板でサービスフィーを稼ぐモデル。不動産不況の時期でも安定した利益を稼ぎ出している。今後も大きく業績を崩すことは無いのではなかろうか。配当性向は50%程度を維持。流動性は少ない。
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配当は前期を維持。FC展開の強みと言えよう（逆に上場するメリットもないとも言える）。加盟店数はほぼ現状維持。コロナ禍でも現状維持できているのは流石。 - マーベラス [7844]
配当利回り 4.51%。安定配当。
ゲーム・コンテンツ関連。収益の安定性には疑問があるが好財務でありここ数年、減配を行っていないことを評価。中国のテンセントと資本提携。コンテンツ業界への中国資本の流入に期待。
以下、次点。
- サンゲツ[8130]
配当利回り 4.31%。
インテリア用品商社。創業者から当時社外取締役だった安田さんに切り替わってから成長経営に変更。成長投資を続け、財務リッチだったB/Sを配当で還元。M&A積極的。
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来期、中計の最終年度になるが依然修正は入らず。現時点では実現へのハードルが高く、海外のコロナの影響を考えると実現は難しいとみている。中計を織り込んだ株価であるならば中計の下方修正でもう一段、下落が考えられる。また原料高に対する値上げの浸透にも時間がかかるだろう。
また次の中計により配当方針が変わることもリスクと考える。利回りの点では合格点だが今後、成長期に入る可能性を配慮し、次点とした。 - セブン銀行[8410]
配当利回り 4.62%。
セブンイレブンの貯金箱。貸出業務が少なく銀行業というよりはATM入出金サービスが主力に近い。銀行業の中では飛び抜けて高い自己資本比率なのはその理由。地銀などのATM代わりとして担ってきたがキャッシュレス化や手数料値上げなどの影響により利用が減少（参考：コンビニATMで顧客離れ セブン銀利用、初の前年度割れへ: 日本経済新聞）。
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今期減収予想だが減配の予定は今の所ないのは評価できる。
今期、貯金箱の入れ替えがあり減益続く。半導体不足の影響受ける。未だに成長性の一端がみえてないのは懸念点。 - アルヒ[7198]
配当利回り 5.74%。住宅ローン大手。
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コロナの影響を受け、減収減益。潜在需要は強いが中古物件不足による価格高騰が響く。供給が戻っていく過程で需要が戻ってくるとみている。自己資本比率の低さ(20.4%)、のれん比率の高さが懸念点。 - ピーシーデポコーポレーション[7618]
配当利回り 4.48%。PBR 0.59倍。PC販売、アフターサービス。
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今期、減収減益予想だが増配予定。減配リスクは少ないとみている。来期以降に向けたV字回復に期待。サービス業への傾倒が上手くいくかどうかは不透明。
今年は、配当利回り4.0%以上でスクリーニングしても300件以上、該当企業がヒットしたので配当利回りの水準を前回の3.5%から4.0%に変更しています。
コマニー[7945]は、アフターコロナでも影響を長く受ける事業と判断し削除。オフィス需要が回復するのは相当先とみています。
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