6258 平田機工
平田機工は、自動車・半導体向けの生産設備を製造・設計を行う企業です。四季報の同業他社にローツェ[6323]、安川電機[6506]。
平田機工 [6258] 19/3期予想の売上高の昨対は、ほぼ横ばいを保つものの、営業利益のそれは31％の大幅減と意外なものだった。これは、18/3期の総売上高の22％、半導体部門売上高の55％を占めた有機ELディスプレイ蒸着装置の大幅な減少を見込んだもの。昨年末迄は、有機ELメーカー自体も先行きに超強気で— 決算説明会 (@gantky1) 2018年5月26日
前倒しでの納入要請を受けていたが(キヤノントッキに納入し、同社が製造装置に組込)、年明け、iPhoneの売れ行き不振が判明して、急変したもの。18/3期4Q単独の営業利益も前年同期比49％減の実績。有機EL装置は、長年製造しており、(習熟度が上がり）利益率が高い。今期は、新ジャンルの研究要素の強い— 決算説明会 (@gantky1) 2018年5月26日
案件を手掛けるので、同じ売上高でも、利益率が低くなる。既存ビジネスの利益率向上は難しいので、儲けの大きい量産型商品を手掛けることを、今期より始まる新中計に盛り込んだ。世の中に無い製品、例えば、怪我をする前に止まる電動シリンダー、モーターの多くは専業からの購入だが、一部、— 決算説明会 (@gantky1) 2018年5月26日
設備メーカーからの観点の(エコDC)モーターなど内製化製品を作っており、それらの外販もすすめていく。なお、17年6月に東証1部に市場変更したが、四季報を見ると、外人の持株比率は、16/9末10.7％→17/9末7.9％、投信も同期間2.0％減と株価のピーク前に減少しているようだ。— 決算説明会 (@gantky1) 2018年5月26日
17.11.25のツイート。
平田機工 [6258]18/3期上期営業利益は前年同期比77％増と絶好調だが、9末の受注残高は1年前に比べて12％減と、今後は減収減益との懸念を生じる。これは、北米自動車メーカーのパワートレーン(駆動装置)向けの落ち込みで、トランプ大統領の就任により、メキシコでのエコ系小型自動車用の投資が取りやめ— 決算説明会 (@gantky1) 2017年11月25日
になった影響。代わりに、採算の良い、米国での大型車向け案件が進行している。(全体の)引き合いは、売上高の3倍はあり、選別受注している状況(で問題ない)。いずれ、通期予想も増額修正されると思われる。業績の良さに加え、6月に東1に市場変更した為か、説明会では以前は一つの机に2人掛けが、— 決算説明会 (@gantky1) 2017年11月25日
3人掛けでも溢れ、参加者は40名程度は増えたと推定。セルサイドのフォローは、みずほ以外に中堅2社、外資系数社とまだ少ない模様。国内外の機関投資家の投資はこれからが本格化か。— 決算説明会 (@gantky1) 2017年11月25日
平田機工の決算説明資料から各産業の市場予測を見ていきましょう。
自動車関連市場から。
全体としては緩やかに成長していく一方で、電気自動車の台数は飛躍的に増える見込みのようです。今期は北米の自動車生産台数が落ち込む統計だったような気はするのですが、トランプ大統領がどこまでかき回すのか、興味があるところです。
彼は今まで積み上げてきた米国のプライドを換金しているようで何よりです =)。
次に半導体製造装置・FPD製造装置関連。
彼は今まで積み上げてきた米国のプライドを換金しているようで何よりです =)。
次に半導体製造装置・FPD製造装置関連。
半導体装置・FPD装置ともに売上成長を続けるものの、成長率は2018年から鈍化していく見込みのようです。HDDからSSDへの流れは今後も続いていくのかな。IoT関連で需要が飛躍的に伸びるというのはちょっと考えにくいのですがどうなんでしょうね。
次に有機EL・液晶パネル関連市場。
次に有機EL・液晶パネル関連市場。
有機EL以外は微減の見込みのようです。有機ELはスマホ以外での利用が増える目論見。
最後に家電製品市場。
台数の伸びはイマイチも、高級家電の需要の高まりにより金額ベースでの拡大が見込まれる。
とまあこのように、平田機工からみた世界の設備投資市場というのが見れたりするわけです。自分の投資銘柄ではないからといって見逃すのはもったいないことだと思いますよ。
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今期の設備投資額をみてみましょう。
今期、来期は成長期という位置付けなのでしょう。相当ブッコミますね。去年の有報によると減価償却は定率法を用いているようです。償却の重みが最初に来るので、今期・来期は利益が乗りにくい期かもしれません。
ただしこの設備投資が正しいとするならば、この後の収穫期で大きな利益成長が見込める、かもしれません。とはいえ世界景気の落ち込みなどに設備投資意欲は大きく変動しますので、このあたりは誰も見通せないでしょう。
今期、新しい中計を出したのもそいう意味なんだと受け取りました。
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